「TOTシティ – 東京2020大会: ケーススタディに見る変化、都市、市民権」（英語：TOT City – Tokyo Olympics 2020: Transformations, City and Citizenship in a Case Study）プロジェクトの第2回フォーラムがスイス大使館主催により11月29日にスイス大使公邸で開催されました。サザンスイス応用科学大学（SUPSI）、筑波大学、シンガポール国立大学、ニューヨーク大学の主導により2020年に始まった多国間プロジェクトは、東京2020大会が東京周辺の力学、市民権の範囲、大都市圏に与えた影響という課題を考察し、社会的、政治的、経済的変化の理解に向けて貢献しています。
フォーラムはハイブリッド形式で開催され、日本から参加したプロジェクトの研究者たち、地域の方々、公益財団法人東京オリンピック・パラリンピック競技大会組織委員会の代表者ら公邸に集まった15名と、国内外の研究コンソーシアムや世界中からオンラインで参加した約35名の聴衆を結びました。アンドレアス・バオム大使による開会に続いて研究発表が行われ、「東京2020: 市民権と地域への影響」と「東京2020大会に関連する都市変化への批判的観点」というテーマに沿った二つのセッションで研究者による考察が披露されました。フォーラムの最後には「世界的視点から見た巨大イベント。脚光を浴びない都市変化、基盤、市民権」について話し合いが行われました。2022年初頭に研究成果をまとめた出版物を発行して、プロジェクトは終了します。
在日スイス大使館科学技術部は第2回フォーラムを共催し、運営を行いました。
※フォーラムの記録動画はこちらでご覧いただけます。
